居抜き物件を活用すれば比較的省コストで開業でき、経費も安く抑えられるのがラーメン屋という商売の特徴です。
だからこそ、個人店やチェーン店も含めてライバル店が数多く存在します。
その中を生き抜いていくためには、ラーメンの味を追求する以外に、戦略的な経営も重要になってくるのです。
ここでは、ラーメン屋を開業する前におさえておきたいポイントをまとめます。
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目次
ラーメン屋の顧客とターゲット設定
一昔前のラーメン店と言えば、いわゆる“中華屋さん”のイメージ、あるいは豚骨や味噌などのご当地ものがほとんどでしたが、現在は男性向けにガッツリしたものや、女性向けにあっさりと、味以外にも、まるでカフェのようにきれいに装飾されたお店など、その幅は多岐に渡っています。
ラーメンも時代によって種類やニーズが変わってきているのです。ラーメン屋とは言え、ターゲットを明確にして、経営していく必要があります。
ラーメン屋開業時の立地選びの重要性
テレビや雑誌で取り上げられて、その味を求めて長蛇の列ができる、遠いところからでもお客様が来る…。
華やかに見えるラーメン屋の世界ですが、それは一部のお店の話。
現実問題として、例えば、駅から遠い、駐車できない場所にある、人通りの少ないなどの立地が悪い場所にお店があったら、せっかくの美味しいラーメンをお客様に知ってもらうきっかけすら作れません。
ご近所さん、ビジネス街のサラリーマン、駅を利用する人など、自分が作るラーメンのターゲットに合致した立地を選択するようにしましょう。
ラーメン屋は回転率がいい業態です。少々家賃が高くても、人の往来が多ければ黒字経営を続けられるかもしれません。
味で勝負するからどこでもいい！と思うのではなく、さまざまなシミュレーションをして立地を選ぶようにしましょう。
ラーメン屋の開業に必要な資金
ラーメン屋を開業するために一体どれくらいの費用が発生するのでしょうか？
店舗の規模や立地によっても大きく異なりますが、家賃が10万円以下で居抜き物件の場合、100万円程度で開業できることも珍しくありません。
機材的に高いのはスープを作るためのガスコンロと麺の茹で機くらい。その他のものは、比較的安価で揃えられます。
もちろん、製麺機を入れる、こだわった食材を使うことなどで費用は上がりますが、原価率がよく、利益が出やすい業態だと言われています。
実際にお店を開くとなると、むしろ人件費などの方が大きな負担となります。
ラーメン屋開業後、宣伝広告にかかる費用
いざ開業となれば宣伝広告も大切です。
チラシを大量に印刷して自分たちでポスティング、最近はSNSを活用してお店を宣伝するといったことも増えています。
全体的な来店数を増やすために、いくら使うという考えよりも、ひとりを集客するために何円の広告費用が使えるかを考えたほうが得策。
ひとりあたりに50円の宣伝広告費用をかけるとします。
来店1週間で300人の来客を見込む場合、50円✕300=150,000円の宣伝広告費が必要です。
この50円をラーメン1杯分の原価として考えます。
オープン時は最もお客様が来店しやすいタイミング。
例えば、替え玉一杯無料などのキャンペーンを行ってみるのもひとつの方法です。
早めに集客を実現して「リピーター化」する戦略を考える必要があります。
ラーメン屋「先人たち」の開業ヒストリーを紹介
栗山卓也さん／くり山
森下勤勉さん／さんじ
塚田兼司さん／信濃神麺 烈士洵名
山岸健太郎さん／麺処 絢（けん）
櫻井祐太さん／麺屋 さくら井
大城弘樹さん／麺処 晴（はる）
笹沼高広さん／銀笹
樋上正径さん／地球の中華そば（ほしのちゅうかそば）
後藤将友さん／G麺7
岩本和人さん／中華そば 四つ葉
ラーメン屋「叶えた人インタビュー」を読む
武井哲也さん／麺小屋 てち
吉川和寿さん／寿製麺 よしかわ
東山広樹さん／タンタンタイガー
高野多賀子さん／中華そば 多賀野
関口信太郎さん／町田汁場 しおらーめん 進化
本田裕樹さん／麺処 ほん田
山口裕史さん／らぁ麺 やまぐち
入江瑛起さん／麺劇場 玄瑛 六本木店
鈴木瑞穂さん／ブンブンブラウカフェ ウィズ ビーハイブ
高橋 明さん／煮干ラーメンとローストビーフとステーキ パリ橋（ぱりはし）
【ラーメン屋】の開業方法はこちら≫「ラーメン屋を開業するには？開業資金や準備、繁盛するための対策とは？」
この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント
○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。
○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。
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