日々の会社の業務をこなしていく中で「自分は会社員に向いていないのでは？」と悩んでしまうこともあるのではないでしょうか。一度悩み始めてしまうと、深刻に考えすぎてストレスになってしまうことも。
しかし、現代は会社員以外の働き方も選択できる世の中です。この記事では、会社員に向いてない人の特徴や会社員以外の働き方について解説します。会社員を続けるか、別の道を歩むべきかを選択するきっかけになるので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
会社員に向いていない人の特徴
決まった時間に動くのが苦手
ルールで決められた時間に沿って動くことが苦手な人は、会社員に向いていない可能性があります。会社に属して働く場合は「9時出社～18時退社」のように、勤務時間が固定されているケースがほとんどです。「早朝から働きたい」「遅い時間の方がパフォーマンスを上げられる」といった個人の希望があっても、融通が利かないことがほとんどです。
自由に勤務時間が選べる「フレックスタイム制」を導入している会社であれば、ある程度自由な働き方ができるでしょう。しかし、会社に所属している以上、完全に自由とは言えません。働く時間やタイミングを自分で決めたい人は、会社員以外の働き方を選択肢に入れてもよいでしょう。
チームで動くのが苦手
仕事に取り組む際、チームよりも個人で動く方が効率よく業務を進められると感じる人も会社員に向いていないかもしれません。
会社は個々に役割を与えて、組織やチームで動くのが一般的です。個々人が与えられた責務を全うし、チーム一丸となって業務を遂行していきます。しかし、チームで動く場合はチーム単位で物事を考えるため、個人の裁量で行動できる範囲には限界があります。
個人で行動する方が性に合う人も、会社員に向いていない特徴を持っていると言えるでしょう。
主張が強い
主張が強い場合も、会社員に向いていない人の特徴に当てはまります。当然ですが、会社員は、基本的に雇い主の意向に沿った行動を求められます。オリジナリティのある方法や手段を提案するのは立派なことですが、強すぎる主張は敬遠されがちです。
チームで動いているのに自分の主張ばかり通そうとする人だと、メンバーから外されてしまうリスクもあるでしょう。自分の主張を曲げられない人は、会社員として働き続けるのに苦労するはずです。
仕事上の人付き合いが苦手
日々の仕事とともに発生する、仕事上の人付き合いが苦手な人は会社員には向いていません。会社員には、ランチや飲み会など少なからず同僚や上司、取引先との付き合いが発生します。このような時間を過ごすことが苦手と感じる方もいるでしょう。
飲み会への強制参加はパワハラに当たる可能性があるため、任意参加にする企業は増えています。しかし、未だに「参加するのが当たり前」という風潮の企業も多く存在しています。仕事上の人付き合いが苦手な人は、別の働き方を模索してもよいでしょう。
言われたことをこなすのが苦手
言われたことを「はい」と言ってこなすのが苦手な方も、会社員に向いていない可能性があります。会社員として働く以上、上司からの指示には従う必要があります。自身があまり納得できないような内容であっても、指示通りに行動しなくてはなりません。
仕事と割り切って、与えられた指示をこなせる人は会社員を続けていけるでしょう。一方で、指示を受けずに主体的に行動したい人は会社員には不向きです。
会社員に向いていない理由は「無能」とは限らない
思い悩む時間が長いと「自分は無能ではないか」と悲観的になる人もいるのではないでしょうか。しかし、会社員に向いていない理由は「無能」とは限りません。多くの場合、パフォーマンスを発揮できる環境に身を置いていないだけなのです。
会社の環境やチームとしての働き方があっていない人は、独立して個人で仕事をする選択肢もあります。実際、独立してフリーランスとして働く人口を調査した結果を見ると、日本に約462万人存在していることがわかります。
出典：内閣官房日本経済再生総合事務局「フリーランス実態調査結果」
自分を無能と決めつけてしまう前に、他の選択肢を知って会社員以外の働き方を模索していきましょう。
会社員に向いていない人が選べる生き方・働き方
会社員に向いていない人が選べる生き方・働き方は、以下の3つが挙げられます。
- ・個人事業主（フリーランス）になる
- ・法人を設立する
- ・リモートワークを条件に転職する
別の選択肢を知って、自分の可能性を広げていきましょう。
個人事業主（フリーランス）になる
個人の能力を活かしたい場合は、個人事業主（フリーランス）として働くのも一つの手段です。仕事を獲得するスキルや人脈を持っている場合は、個人事業主として独立しても十分な収入を得られるでしょう。フリーランスとして独立しやすい代表的な職種は以下のとおりです。
- ・SE・プログラマー
- ・動画編集者
- ・ライター、編集者
- ・Webデザイナー
業務委託やフルリモートで働ける土壌がある業種では、スキルさえ身につけていれば独立も十分視野に入ります。会社組織のスピード感、体制が噛み合っていないと感じている人は、独立したほうが本来の実力を発揮できるかもしれません。独立するにはまだスキルが足りていないと感じる場合は、副業から挑戦してみるのもおすすめです。
個人事業主として起業する方法を徹底解説！法人との違いや手続きの仕方も説明
法人を設立する
新しい事業のアイデアがある、やってみたいビジネスがある場合は自ら法人を設立する選択肢も選べます。法人を設立するメリットは、自分が理想とする職場環境を構築できることです。自ら立ち上げる会社なので、例えば以下のような規則も設定できます。
- ・週休3日
- ・勤務時間自由
- ・リモートワーク可能
- ・服装・髪型自由
ただし、法人を設立するには、どんな事業をやるか綿密な事業計画が必須です。稚拙な計画では会社に利益を残すことはできません。法人を設立する場合は、しっかりとした事業計画を立て、理想の働き方を実現しつつ、自分と従業員の生活が困窮しない環境を目指しましょう。
リモートワークを条件に転職する
会社の人間関係に馴染めないのであれば、独立せずリモートワークができる会社へ転職する選択肢もあります。リモートワークであれば会社の人間と顔をあわせる頻度が減り、人間関係におけるストレスを軽減できるでしょう。
「リモートワーク可」の求人が多いのは、IT・Web業界です。未経験でも可能な職種は限られますが、少しでも独学でスキルを磨いていればその姿勢を評価してくれる企業も存在します。自分がチャレンジできそうな分野を見定めて、挑戦してみてはいかがでしょうか。
会社員と起業家のメリット・デメリットを比較
会社員と起業家のメリットとデメリットを紹介します。一概に会社員がダメで起業家がよいとは言い切れません。それぞれの良し悪しを知り、自分に適した働き方を決める参考にしてみてください。
会社員として働くメリットとデメリット
会社員として働く主なメリットとデメリットは以下の通りです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
・給与が安定している ・手厚い保障がある（雇用保険・社会保険・労災保険など） ・会社の後ろ盾がある状態で働ける ・社会的信用が高い ・税金の手続きを自分でしなくてよい | ・場所や時間を拘束される ・人間関係で悩みやすい ・定年がある ・収入に限度がある |
会社員の一番のメリットは、何と言っても安定した給与の存在でしょう。会社員でいる限り、毎月安定した給与が支給されるのは大きなメリットです。
一方で、1,000万円や2,000万円を超える年収を得られるのは、大手企業の役員や外資系社員などに限られます。高額な収入を得る野望がある人は、独立を視野に入れてもよいでしょう。
起業・開業するメリットとデメリット
起業・開業する主なメリットとデメリットは以下の通りです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
・収入が青天井 ・場所や時間の拘束が少ない ・ルールを自分で決められる ・付き合う人を自分で選べる ・定年が存在しない ・専門性を高めやすい | ・収入が不安定 ・時間管理を自分で行う必要がある ・社会保障が薄い ・社会的信用度が低い ・税金の手続きを自分で行う |
起業・開業した際のメリットで特筆すべき点は、自由度の高さです。
- ・とことん働きたいときは労働時間を気にせずに働ける
- ・午前は自宅、午後はカフェなど働く場所を変えられる
- ・働きたい人とだけ働ける
- ・休日を自分で決められる
上記は一例ですが、これだけでも自由度の高さがうかがえるのではないでしょうか。その反面、収入が安定せず、社会的信用度が低いという現実もあります。よい面だけを見て起業・開業するのは避け、メリットとデメリットの双方を受け入れて判断しましょう。
独立が不安な場合は副業から始めてみよう
会社を辞めて独立し、個人事業主になる選択肢があることをお伝えしましたが、どうしても不安に感じてしまう人も多いはずです。独立・開業には一定のリスクが伴うため、1歩踏み出すのを躊躇してしまう気持ちもあるでしょう。そこで、すぐに独立する自信がない場合は、副業から始める選択肢もあります。
副業を始める最大のメリットは、本業の収入を確保したまま挑戦できることです。安定した収入があれば、生活が苦しくなることはありません。
ただし、副業を始める際に壁となるのは時間の捻出です。「1日30分副業できるAさん」と「1日2時間副業できるBさん」では、当然Bさんの方が結果を出しやすくなります。独立を目指して副業するのであれば、日々の生活の余暇をなるべく副業に充てる気概が必要です。
会社を辞めないままでも、まずは個人で稼ぐ感覚を身につけると自信につながります。独立が不安な人は、自分ができそうな副業から始めてみてはいかがでしょうか。
会社員におすすめの副業10選！確定申告や注意点についても解説
勢いだけで判断せず冷静になって考えることも大切
自分にとってメリットが大きいと感じるのであれば、勢いで独立・開業するのも悪くありません。しかし、後先を考えずに独立・開業するのは想像以上のリスクが伴います。独立・開業に商機を見出せていない場合は、一度立ち止まって以下のことを考えてみましょう。
- ・まずは今の会社で働き続けられるか考える
- ・転職で解決できないか考える
- ・最後に独立・開業を検討
一旦冷静になって、上記の順番で熟考していきましょう。
まずは今の会社で働き続けられるか考える
真っ先に考えるべきは「今の会社で働き続けられないか？」です。自分が会社員に向いていないと感じる理由はどこにあるのかを、深く考えてみましょう。例えば、仕事上の人付き合いが苦手な人は、飲み会が少ない部署に異動を申請すれば解決するかもしれません。
自分の行動で解決できることがあれば、まずは試してみてからでも遅くはないでしょう。
転職で解決できないか考える
会社自体に問題がある場合は、転職で解決できないかを考えましょう。上司が残業を強要してきたり、パワハラ気質であったりする場合は、ほかの部署も同じ環境である可能性があります。一度人事や相談窓口に相談してみるのもよいですが、満足のいく結果が得られる保証はありません。
自分が「会社員」に向いていないのではなく「会社の風潮」があわない場合は、転職で解決できる可能性があることを覚えておきましょう。
最後に独立・開業を検討
「今の会社で働き続けられないか」「転職で解決できないか」をしっかり考えたうえで、それでも会社員があわないと思ったら独立・開業を考えましょう。考える順番がポイントで、独立・開業は最後に検討します。今ある環境を手放して独立するのは、どうしてもリスクが伴うからです。特に、扶養家族がいる場合はより慎重に考える必要があります。入念に計画を練って、取り返しのつかない失敗がないように行動していきましょう。
まとめ｜会社員に向いていない人でも働き方の選択肢は豊富にある
現代において、働き方の選択肢は会社員だけではありません。個人事業主や法人設立を筆頭に、選択肢は豊富にあります。
ただし、勢いだけで退職するのはリスクが伴うためおすすめできません。退職したい気持ちが「一時的な感情ではないか？」を考えて、冷静な判断をする必要があります。いずれは独立・開業したいと考えている人は、リスクが限りなく低い副業から取り組んでみましょう。
canaeruは、無料で開業相談を実施しています。本気で取り組みたいと考えている人は、ぜひご相談ください。
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この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント
○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。
○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。
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