たこ焼き屋は店舗型、フランチャイズ、移動販売、屋台とさまざまなスタイルで開業できます。今回の記事では、各業態で必要な開業資金や設備について解説。たこ焼き屋の平均年収や、経営で失敗しないためのポイントなども紹介します。
目次
たこ焼き屋開業に必要な資金を業態別に紹介
店舗型(個人店)
例）敷地面積12坪、家賃24万円のイートイン＆テイクアウト店舗を想定
| 費用 | 金額 |
| 物件費・内装工事費 | 300万円 |
| 厨房設備・備品・消耗品費 | 120万円 |
| 広告費 | 30万円 |
| 合計 | 450万円 |
個人で店舗型のたこ焼き屋を営む場合、12坪程度の店舗で約450万円の開業資金がかかる見込みです。個人で店を構える場合、最も費用がかかるのは物件費です。想定額を上回っている場合は、店舗の規模を小さくする、居抜き物件を利用するなどして借りる物件を検討し直しましょう。
個人経営の場合は、地域に根付いた店づくりを目指すため、広告ターゲットも絞りやすく広告費を抑えることができます。
店舗型(フランチャイズ)
例）
| 費用 | 金額 |
| フランチャイズ加盟金 | 200万円 |
| 研修費等費 | 100万円 |
| 内外装費 | 1,500万円 |
| 厨房費 | 300万円 |
| 合計 | 2,100万円 |
ほかの業態に比べ、開業費用がはるかに高くなるのがフランチャイズ開業。有名店の看板を借りるかわりに、フランチャイズ本部への加盟金や指定された内外装を施工する必要があるため、費用は高額になります。
物件費を全額負担する場合はさらに費用は倍増します。しかし、企業によっては「カフェスタイル」「ドライブスルースタイル」など、さまざまな出店スタイルを提案している場合もあり、予算と立地にあった業態を検討するとよいでしょう。
移動販売
例）
| 費用 | 金額 |
| 車両費（中古車） | 200万円 |
| 厨房設備・備品・消耗品費 | 70万円 |
| 広告費 | 1,30万円 |
| 合計 | 300万円 |
店舗型と比べると、安価に開業できるのがキッチンカーを使った移動販売型です。キッチンカーは家賃などの固定費がかからず、初期費用が低いというメリットがあることに加え、自由に場所を移動できるので多くの人が集まるイベントや“密”を避けた出店が可能になります。
キッチンカーは中古車のほかにも、新車、レンタル、リースという入手手段があります。新車にした場合は車両費が300万円～500万円ほどかかりますが、思い通りの内装を施工することが可能です。
屋台
| 費用 | 金額 |
| 屋台費 | 50万円 |
| 屋台用設備・什器・消耗品費 | 50万円 |
| 合計 | 100万円 |
お祭りの出見世のイメージが強い屋台型のたこ焼き屋は、約100万円ほどで開業が可能です。この費用に加え、出店する場所代も必要になるので、事前に確認のうえ費用を準備しておきましょう。
屋台での開業は、初期投資が圧倒的に安いことが魅力。しかし、出店場所が限られる、設営に手間がかかる、夏場は衛生管理に気を遣う必要があるなどのデメリットもあります。天気に左右されることもあるので、よく検討したうえで開業に踏み切ることが大切です。
個人店・フランチャイズそれぞれのメリットとデメリット
個人店のメリット
個人店のメリットは、店舗のコンセプトからメニューに至るまで、すべて自由に決められることです。味へのこだわりが強い場合は、個人店で自慢のたこ焼きを提供するほうがよいでしょう。また、フランチャイズ開業のように加盟金、ロイヤリティも発生しないため、売上と経費をうまくコントロールできれば大幅に利益を伸ばすことが可能です。
個人店のデメリット
すでに名の知れているフランチャイズと違い、経営が軌道に乗るまでに時間がかかります。また、物件選びから資金の調達、そして開業後の経営もすべてオーナーが行わなければなりません。また、一人経営、家族経営で営業する場合、何らかの理由でお店に立つことができなくなると、収入減に直結してしまいます。
フランチャイズのメリット
店舗経営の研修やサポートが充実しているほか、提供する味とオペレーションが確立されているため未経験者でもスムーズに開業することが可能です。また、オープン直後から客足を見込めるのもメリット。継続的な集客施策においても、フランチャイズ本部が新メニューやキャンペーンを考案してくれるので、オーナーが考える必要はありません。
フランチャイズのデメリット
開業時にはフランチャイズへの加盟金、開業後には毎月の売上からロイヤリティを支払う必要があります。また、オーナーの裁量が小さく、自分好みの店づくりや経営は難しいでしょう。さらに、フランチャイズ本部や他の加盟店で不祥事などがあった場合、連帯して悪いイメージが付いてしまう可能性があります。
たこ焼き屋開業に必要なもの
調理器具と各種設備
たこ焼き屋に必要な設備と調理器具は以下の通りです。
＜設備＞
●たこ焼き器（電気式／ガス式）
●冷蔵庫・冷凍庫
●シンク
●作業台
●食器棚 など
＜調理器具＞
●計量カップ
●キッチンスケール
●泡立て器
●お玉
●油引き
●ふるい
●ボウル
●たこ焼き用ピック
●粉落とし（たこ焼き器に生地を流し入れる器具） など
店舗型で開業する場合は、上記以外にも空調や音響、照明などの設備も必要になります。また、設置するにあたってルールが定められているものもあるので、下記の記事を参考にしてください。
関連記事｜飲食店で必要な設備・備品の選び方とチェックリスト
仕入れ先
フランチャイズであれば材料は本部より仕入れることになりますが、個人で開業する場合はオーナーが仕入れ先を見つける必要があります。
たこ焼きを作るために必要な材料は、主に以下の通りです。
●薄力粉
●タコ
●卵
●だし
●ソース
●マヨネーズ
●紅ショウガ
●かつお節
●青のり
これらの材料はすべてスーパーマーケットで購入することができますが、より安く、よいものを手に入れるためには、それぞれ個別の業者から仕入れたほうがよいでしょう。とくに、漁獲量や世界情勢の影響で「タコ」と「小麦粉」の価格は近年安定していません。なるべくコストが変動しないような仕入れ先を見つけることが重要になります。
決済
屋台や昔ながらのたこ焼き屋では現金決済が多いイメージですが、近年の飲食業界ではキャッシュレス決済が当たり前になっています。若者やインバウンド層もターゲットにするのであれば、キャッシュレス決済端末の導入を検討しましょう。
最近では、据置型のほかにインターネット環境さえあれば利用できるモバイル型もあるため、移動販売や屋台であっても導入するのがおすすめです。
たこ焼き屋開業に必要な資格と申請
食品衛生責任者
飲食店を開業するうえで、必ず取得しなければならない資格が食品衛生責任者です。店舗、移動販売、屋台と、どの業態であっても必ず店舗にひとり、食品衛生責任者の資格を持っている人がいなければなりません。
食品衛生責任者の資格は、各自治体で開催されている講習を受講すれば1日で取得できます。費用は自治体によって異なりますが、8,000円～10,000円程度です。また、栄養士や調理師などの資格を有している場合は講習が免除になるので、事前に確認しておきましょう。
飲食店営業許可
もう一つ必要なものが、飲食店営業許可です。飲食店営業許可は、保健所に申請して取得します。飲食店営業許可を取得するためには、まず店舗の内装や設備を施工する前に、図面を持って保健所へ相談にいきましょう。もし、予定している施工が設備基準を満たしていない場合、営業許可はおりません。
保健所との確認を済ませてから施工に進み、必要な書類を準備して営業許可を申請します。その後、保健所担当者による立会い検査に合格したのち営業許可を取得できます。取得まで時間がかかるため、余裕のあるスケジュールで臨みましょう。
業態によって必要な資格や申請は異なる
そのほかにも、店舗の広さによっては「防火管理者」の資格や「防火対象物使用開始届出書」、深夜12時以降もアルコールを提供する場合は「深夜酒類提供飲酒店営業開始届出書」などが必要になります。
屋台においては、たこ焼き屋は「露店飲食店営業」の許可が必要になりますが、たこ焼き以外にもメニューがある場合、品目によってはほかの営業許可が必要になる場合もあるため、事前にしっかり確認しましょう。
たこ焼き屋の平均年収は？
店舗型
「平均年収.jp」サイトによると、たこ焼き屋の平均年収は354万円となっています。繁盛店であれば300万円～600万円ほどの年収となり、エリアでいうと東京都、大阪府、愛知県など首都圏が高い傾向にあります。
フランチャイズでの開業は、年間の利益が900万円ほど見込めます。そこからロイヤリティなどを差し引いた金額がオーナーの手元に残る利益です。
移動販売
移動販売でのたこ焼き屋の年収は、約200万円～400万円といわれています。たくさんの人が集まる場所への出店や、お店にファンがつき有名になればさらなる収益を得られる可能性があります。
しかし、天候や道路事情に左右されやすく、たこ焼きの材料のタコ、小麦粉のほかに、移動に必要なガソリンもまた価格の変動が激しい経費です。店舗型と違い、固定費が安いメリットがあるものの、変動費の開きも年収に影響することを念頭にいれておきましょう。
たこ焼き屋の経営を失敗させないためのポイント
1. コンセプトや強みを明確にする
たこ焼き屋に限らず、競争が激しい飲食店においては、どのような店にしたいのか＝コンセプトを明確にする必要があります。
味自慢のたこ焼きを提供する店なのか、学生や家族連れが気軽に立ち寄れるカジュアルな店なのか、変わり種のたこ焼きを楽しめる店なのか。どのようなメニューを、どのようなお客様に届けたいかが明確になれば、コンセプトは固まります。そのコンセプトに沿って店づくりを行い、自店舗ならではの強みを打ち出せれば、他店にはない魅力で顧客を取り込めるでしょう。
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2. しっかりとした開業計画を立てる
開業すると決めたら、しっかりとした「売上計画」と「資金計画」を立てる必要があります。開業時にかかるコストはもちろん、開業後のランニングコストも算出し、毎月どのくらいの売上が必要なのかを事前に把握しましょう。
そのうえで、自己資金でまかなえるのか、資金調達が必要なのかを検討します。大切なのは、十分な運転資金と生活費の確保を視野に入れることです。ギリギリの資金計画では、すぐに経営が行き詰まってしまうかもしれません。
3. 出店場所を徹底的にリサーチする
飲食店の開業で大切なのは、出店場所や物件選びです。出店場所はコンセプトに合っているのか、競合はいるのか、見込んでいるターゲット層を獲得できる土地なのか、さまざまな視点で選ばなければなりません。
より詳しい出店エリアの情報が欲しい場合は、商圏調査サービス会社に依頼するのもよいでしょう。周辺世帯の詳しいデータを得られれば、次の価格設定も行いやすくなります。
4. 適正な価格設定
意外にも、たこ焼きは店舗によって価格に差が出るメニューです。材料の質やたこ焼きの大きさ、個数によって価格設定が異なり、同エリア内に複数のたこ焼き屋がある場合はそれぞれの店の特色が反映された価格設定になっていることでしょう。
安易に値付けを行うのではなく、コンセプトやターゲット層、原価や競合店の価格など、さまざまな要素を加味して値段を決定することが大切です。タコ、小麦粉など価格が変動しやすい食材が主材料になるので、多少の値上げは飲み込めるような価格にしておくことも重要です。原材料の値上げに伴い、何度も商品の価格を変更することは顧客離れにつながります。
5. 魅力的なメニューづくり
たこ焼きは家庭で作ることもあれば、スーパーやコンビニでも売られている商品です。多くの競合と差別化をはかるには、魅力的なたこ焼きを提供しなければなりません。オーソドックスなたこ焼きでも、他にはない美味しさがあればそれがお店の強みになります。
最近では、明太マヨやチーズを乗せたアレンジたこ焼きも高い人気を誇っています。オリジナルのアレンジたこ焼きを考案したり、メニューの多さで勝負するのも一手。それ以外にも、6個、8個からの販売だけでなく、もっと気軽に食べられるように3、4個での提供も需要があります。たこ焼きをえびせんで挟んで、片手で食べられる「たこせん」も人気メニューのひとつです。
6. コストの見直し
利益を確保するためには、コストの見直しも重要です。食材費では食材のロスをなくす、在庫管理を徹底する、安い仕入れ先を探す。水道光熱費では電力会社を切り替える、LED照明を使用する、節電・節水を心掛けるなどでコストを削減できる可能性があります。
利益を上げる施策も重要ですが、経費を見直してコストを削減する意識を日頃から持っておくようにしましょう。
7. 宣伝・集客にも力を入れる
店舗をオープンしたら、多くの方にお店を知ってもらえるよう宣伝にも力を入れましょう。最寄駅や近所の目立つところに看板を出す、タウン誌に広告を出すほかに、SNSを使った宣伝施策も有効です。Instagaram、Twitter、TikTok、Facebookなど、まずはお店のアカウントを作って無料で始めてみましょう。
そのほかに、「（地域名）×たこ焼き」で検索したときに自店舗の情報が上位にくるようなMEO対策も効果が期待できます。
関連記事｜集客に効果を発揮する「MEO対策」とは？ 飲食店はGoogle マップの上位表示を狙え！
自分に合った業態を選んで開業しよう
たこ焼き屋は、個人で開業する店舗型のほかにフランチャイズ開業や移動販売、屋台などさまざまなスタイルで開業できます。それぞれ開業に必要な資金や、必要な設備が大きく異なるため、予算やコンセプトにあわせて業態を選ぶことが大切です。
廃業リスクが低いといわれるフランチャイズと違い、個人店での開業は軌道に乗せるまでが大変です。物件選びから資金調達、利益の上げ方など悩みもつきものでしょう。
たこ焼き屋を開業したいけれど、何から始めればいいのかわからない、融資の審査が通るのか不安、などのお悩みをお持ちの方は、canaeruの無料開業相談をおすすめします。
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この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント
○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。
○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。
