飲食店を開業することが向いている人、向いていない人というボーダーラインは確実にあります。
もし、あなたが開業を考えているのであれば、自分が向いているかどうか、客観的に見てみることも必要です。
ただし、たとえ向いていないかも……と感じたとしても、そこで諦めたり、落胆するのではなく、自分のウィークポイントを自覚できたことに重きを置き、それを補うためにどうすべきか考えることが大切です。
関連記事 飲食店を独立して開業をするための準備 必要な能力や費用・成功のポイントを解説
飲食店の開業に向いてる人とは？
飲食業界は参入障壁の低いビジネスであることから、比較的誰でも簡単に開業することができます。
その一方で、開業しても10年後に残っている確率は3％と言われているほど生存競争の厳しい世界です。
苦労の末に開業させた飲食店であるならば、たくさんのお客様に末永く愛されたいと思うもの。
料理を提供するだけなら誰にでもできますが、成功するお店はそれ以外の部分、つまり経営手腕が問われるものです。
それにはまず、店の経営をきちんと考えることが大切。
経営者として俯瞰的にビジネスを見ることができるかどうかです。
たとえば自分の店は市場のニーズにあっているか？
お客様に喜ばれるサービスとは何か？
スタッフがやりがいを持って働ける場になっているか？
等々、幅広い視点で考えることが必要不可欠です。
このように経営者としての「自覚」を持つことができなければ、結果として飲食店経営には向いていない、ということなのです。
飲食店の開業に必要な能力とは？
人を雇う経営者にとって必要なスキルとは何でしょうか。
組織のリーダーたる経営者は、スタッフを引っ張って行く存在であることが求められ、信頼されるための行動も見せていかなければいけません。
経営知識や調理技術といったことは地道な努力や経営の教科書からも習得可能ですが、人材の管理能力は机上の勉強だけでなく、実際のコミュニケーションによるところが大きいもの。
こればかりは日々の積み重ねでしか養えません。
自分は社長だからと独善的になり、スタッフの気持ちを汲み取ることができなければ、信頼を得ることはできず、せっかく力になってくれているスタッフが離れてしまう原因にもなりかねません。
人を雇う立場であるならば、「リーダーシップ」や「管理能力」、「知識」や「決断力」などを兼ね備えるべきです。
数字の管理は得意でも人の管理は苦手、ではいつまでたってもよき経営者にはなれないでしょう。
実は「アイデアマン」が独立・開業に危ない理由とは？
ライバル店と差別化を図ろうとアイデアを出すことはとても重要ですが、単なる思い付きで勢いのまま走ってしまうことほど危険なものはありません。
往々にして、ひらめき的なアイデアは、すでに他の店で実行されていることが多く、そうしたことも知らぬまま「これは斬新だ！」と進めてしまうのは、あまりにも不勉強というもの。
アイデアを生かすも殺すも、すべては経営者の学び次第です。
そもそも、経営に関する知識やスキルが向上すると、「お金」に対する考え方が変わってきます。
一見、無謀だと思われるようなアイデアも、そこでビジネスのそろばんを弾くことができれば、実現可能なモノに昇華することもできるのです。
自分の店をより良くするためのアイデアを考えるのは時として楽しいものですが、それが思い付きで終わるのか、それとも一歩踏み込んでお金を生み出すメソッドに落とし込めるかどうかは、自身の経営知識にかかっています。
カップヌードルの生みの親、日清食品の創業者・安藤百福はこんな言葉を残しています。「本当のアイデアとは実用化されて、成功を保証するものである」
「勢い」だけではビジネスは進まない
会社をもっとよくしていこうと沢山のアイデアが出ることはいいことです。
ただし、そのアイデアを出すのは経営者だけで周囲のスタッフは異論も反論もできず、ただ言われたことだけをこなすだけ、の状態だとしたらどうでしょうか。
トップの言うことは絶対、間違いだと思っても何も言えない組織はいつか必ず破綻をきたします。
ひとりより、スタッフと共に出し合ったアイデアは時に発見もあり、アイデアの数が多いほど成功する確率も高くなります。
経営者は自由闊達に意見が飛び交う環境をつくることも仕事のひとつです。
また、せっかく出たアイデアを勢いだけで進めてしまうのは最もやってはいけないこと。そのアイデアを実行させるためには、ブラッシュアップや投資などの戦略が必要になってきます。
「最高のアイデアが出た！」と思った時こそ冷静に、経営判断をしながら進めるべきなのです。
女性は独立・開業に向いている？
起業を目指す女性にとって、資金づくりは苦慮することが多いようです。
そんな女性たちにとって力強い味方なのが、日本政策金融公庫が実施する「女性、若者／シニア起業家支援資金」。
起業を目指す女性とってかなり有利な借り入れ条件になっています。
対象者は女性または35歳未満か55歳以上の方で、新たに事業を始める方または事業開始後おおむね7年以内の方。
融資限度額は7,200万円（運転資金4,800万円）。
一度でこの金額の融資を受けられることは難しく、事業の規模や安定性、返済能力などによって融資の額が決まります。
返済期間は設備資金が20年以内、運転資金は7年以内で最初の2年以内は据え置き期間として、金利だけを返済すればよいという措置がとられています。
日本政策金融公庫だけでなく自治体などさまざまな女性向けの融資に取り組んでいます。
社会全体が更なる活躍が期待されている女性起業家の支援にも力を入れたいという何よりの証拠。女性にとってまさに起業すべきタイミングともいえるでしょう。
女性経営者は特に美容や飲食業、福祉などのサービス業に多いといわれていますが、こうした業態は女性ならではのきめ細やかな視点や経験が必要とされます。
例えば、ネイルやエステなどのサロン経営者に女性が多いのは、ターゲットである女性のニーズを的確にとらえ、サービスに反映させることができるから。このような女性向けビジネスは女性が展開した方がうまくいく好例といってもいいでしょう。
※日本政策金融公庫が実施する「女性、若者／シニア起業家支援資金」の概要は、いずれも2019年8月確認時点のもので、当サイトがこれを保障しているものではございません。
まとめ
あなたが組織に属する料理人であれば、より高い調理技術を求められるはずです。
料理だけを考え、技術を磨くことはあなた自身の価値を高めることにもなるでしょう。
ただし、その料理スキルだけに頼り、独立・開業を目指すのであれば、失敗する可能性は高くなってしまいます。
そもそも独立とは「経営者」になること。
料理とは全く別のスキル、つまり経営知識が必要になります。
経営者は料理の腕以上に、人材を雇用して利益を生み出し、新しい顧客をつくるといった幅広いマネジメントスキルが求められるのです。
この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント
○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。
○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。
- 関連記事
-
-
2021/07/09
-
2017/06/09
-
2017/09/05
-
