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カレー屋開業は儲かるって本当?メリットや必要資金・資格も解説
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飲食店のなかでも、「カレー屋は儲かる」とよく聞きますが、実際はどうなのでしょうか。本記事では、カレー屋が儲かる理由や収益構造を解説し、開業のメリット・デメリット、必要な資金や資格、具体的な開業方法について詳しく紹介します。
また、個人経営やフランチャイズ、キッチンカーでの開業について初期費用の目安や必要な資格など、これからカレー屋を始めたいと考える方に役立つ情報をお伝えしますので、ぜひ最後まで確認してください。
飲食店の開業についてはこちら目次
カレー屋が儲かる理由とは
カレー屋が飲食店のなかでも儲かりやすいと言われている理由はいくつかありますが、主な理由として挙げられるのは提供までの時間が短いことや、低コストでの運営が可能という点です。
カレーは仕込んだものを温めるだけで提供できることもあり、注文から提供までの時間が他の料理と比べて極端に短く、非常に高い回転率を誇ります。
また、カレーに使用するスパイスや野菜類、肉類などの原材料はそれほど高価ではありません。料理のバリエーションも限られるため、メニュー開発のコストも抑えられます。加えて、調理工程が単純で提供に手間がかからないため、人件費も低い傾向にあります。
さらに、カレーは定番メニューとして幅広い年齢層の支持を得ているため、顧客の囲い込みが容易です。カレー本体に合わせてトッピングなどの多彩なオプションメニューを設定すれば、客単価の向上も狙えます。
このように、回転率が高く低コストでの経営が可能で、リピーターが獲得しやすく、客単価の向上も期待できるといった要素から、カレー屋は比較的儲かりやすく、安定した収益が見込めるビジネスモデルだと言えるでしょう。
「カレー屋は儲かるのか?」のテーマについて、さらに詳しく知りたい方は以下の対談記事をチェックしてみてください。
関連記事 カレー屋って儲かるの?|カレーの伝道師・水野仁輔と追う、「カレー」で起業するオトコたち!!
カレー屋の年収とは
カレー屋の経営状況や店舗規模によって、店主の年収にはかなりの開きがあります。一般的に、年商5,000万円を売り上げる自社経営のカレー屋では、店主の年収は500万円〜750万円程度です。また、フランチャイズの場合も、ほぼ同様と言われています。
一方で、個人経営の小規模店やテイクアウト店の場合、年商が1,000万円程度にとどまることも多く、その場合の店主の年収は100万円〜150万円程度と厳しい状況です。カレー屋の年収水準は立地条件や競争環境、商品力、販売力、運営効率など、様々な要因に左右されます。
カレー屋で開業するメリット
前章で解説した儲かる理由をさらに掘り下げる意味をこめて、カレー屋を開業するメリットについて詳しく見ていきましょう。カレー屋を開業する主なメリットは以下の3点です。
●需要が安定している
●さまざまな開業形態がある
●材料費が安い
●回転率が高い
それぞれ詳しく解説していきます。
需要が安定している
カレーは世界的に人気の料理であり、男女問わず幅広い年齢層から支持されています。さらに独自のコンセプトや個性を打ち出すことで、顧客の共感を得られれば、熱烈なファンを獲得することも可能です。
また、カレーは冬季を中心に需要が高まる一方、夏場でも「刺激的なスパイスを味わいたい」と考える顧客も多く、一年を通して人気があります。このようにカレーは季節変動の影響を受けにくいため、安定した需要が見込めます。さまざまな開業形態がある
カレー屋の開業には個人で店舗を構える方法や、チェーン店のフランチャイズに加盟して開業する方法、移動式のキッチンカーによる開業など、開業形態はさまざまです。個人で店舗を構えるには、開業準備から店舗運営まですべて自分で行う必要があるため、手間と費用はかかりますが、自分のこだわりを存分に反映できます。
一方で、フランチャイズは、チェーン店のブランドや運営ノウハウを活用できるため、経験の少ない人でも開業しやすいのが特徴です。本部から開業や運営のサポートを受けられるため、初期投資やリスクも抑えられます。
また、キッチンカーはオフィス街やイベント会場など、多くの人が集まる場所で移動販売できる点がメリットです。店舗開業に比べて初期投資やランニングコストを低く抑えられることから、比較的リスクの低い開業形態とも言えます。
さらに近年では、通販サイトでのオンラインショップ展開も選択肢の一つとなっています。店舗を持たずにインターネット上で商品を販売すれば、大幅に初期投資を抑えることが可能です。
このように、自身の資金力やコンセプト、ターゲットに合わせて最適な開業方法を選択できることも、カレー屋開業の魅力です。材料費が安い
カレーには各種スパイスをはじめ、鶏肉や牛肉の肉類や魚介類、ニンニク、タマネギ、ニンジン、ジャガイモなどを使用するのが一般的ですが、いずれも比較的低価格で手に入ります。
もちろん、有機のスパイスや野菜、和牛などの高級食材を使用すれば材料費は跳ね上がりますが、その場合は売値を適正価格に設定すれば利益を損なわずに済みます。品質が落ちる懸念はあるものの、冷凍の食材をうまく活用すれば、より材料費を下げることができるでしょう。回転率が高い
カレー屋は料理の工程が少なく、短時間で提供できるため、ラーメン屋と同等に回転率が高い業種です。ベースとなるカレーを大量に仕込んでおけば、オーダーが通ったあとはトッピングを加えて温め、盛り付けたライスにかければ完成します。
また、カレー屋は1人客が多く、食べる速度が早い傾向にあります。さらに、食べ終わったら長居せずにすぐに帰る顧客が多いことも回転率が高い理由の一つです。回転率が高ければ、それだけ利益を生み出しやすくなります。
カレー屋で開業するデメリット
カレー屋の開業には多くのメリットがありますが、同時にいくつかのデメリットも存在します。ここでは、主要なデメリットである「競合の多さ」と「客単価の低さ」について解説します。
競合が多く存在する
カレー屋は飲食店のなかでも比較的参入障壁が低いため、多くの競合店が存在します。現在、都市部を中心に個人経営やチェーン店など、さまざまなカレー専門店が乱立しており、価格競争も激化している状況です。
このような環境では、単においしいカレーを提供するだけでは集客が困難です。好立地の確保や独自の商品開発、効果的な販促活動など、競争に打ち勝つための戦略を立てる必要があります。
これからカレー屋を開業するなら、優れた商品力と販売力に加え、SNSやGoogle ビジネス プロフィールをうまく活用するなど、効果的なマーケティングが不可欠です。客単価が低い
カレー屋の大きなデメリットとして、客単価の低さが挙げられます。一般的にカレーは価格設定が低い料理ジャンルです。ご飯の大盛りや、サラダなどの付属メニューを付けても、客単価は他の飲食業態に比べて低い傾向にあります。ほかの料理と異なり、一緒にアルコールを楽しむ人が少ないのも客単価が上がらない要因でしょう。
また、カレーのみでも十分満足できる顧客も多く、店舗の付加価値を高めない限り、客単価の大幅な引き上げは難しいのが実情です。そのため、店舗の雰囲気作りや、こだわりの食材の使用、オリジナルのトッピングメニューの開発など、付加価値の高い商品・サービスを提供することで、客単価の向上を図る必要があります。カレー屋を開業するための3つの方法
カレー屋を開業するための主な方法は以下の3つです。
●個人事業として開業する
●フランチャイズとして開業する
●移動販売(キッチンカー)として開業する
それぞれの開業方法について、詳しく解説していきます。個人事業として開業する方法
個人で店舗を契約し、オリジナルのカレーを提供する方法です。個人事業での開業は、ほかの方法に比べて自由度が高いため、自分の好きなように店を作り、運営したい方に向いています。
資金調達から物件探し、内装・外装工事やロゴデザインの外注依頼、メニュー開発、販促など、店舗運営のすべてを自分で行うため、一人でこなすのは大変な労力がかかります。しかし、苦労すればするほどやりがいを感じ、喜びを得る場面も多くなります。
オリジナルレシピに相当の自信がある方や、多店舗展開、フランチャイズ展開を考えている場合も、個人事業でのスタートがおすすめです。
フランチャイズとして開業する方法
「カレーハウスCoCo壱番屋」や「日乃屋カレー」など、フランチャイズを募集している企業に加盟店登録して開業する方法です。フランチャイズでの開業は、未経験者や経営リスクを抑えて開業したい人に向いています。フランチャイズに加盟することで、多くの人が知っている有名店のブランドを利用できるほか、企業が長年蓄積してきたノウハウを得て飲食店経営ができます。
さらに、本部のサポートも受けられるため、経営初心者でも安心して開業できます。ただし、これらの対価として、契約で定められたロイヤリティを支払う義務が生じます。また、本部の指示に従って運営しなくてはならないため、経営の自由度が低いといったデメリットがあります。
移動販売(キッチンカー)として開業する方法
キッチンカーを使って、カレー屋を開業することもできます。カレー屋は調理が簡単で、提供スピードが早いため、キッチンカーのような移動販売にも向いています。キッチンカーで開業する主なメリットは、店舗を借りて開業するより初期費用や固定費が安い点です。
店舗型飲食店に比べ、開業にかかる初期費用はおよそ1/4で済みます。ただし、キッチンカーですべての仕込みを行うのは難しいため、仕込みを行える厨房やスペースを確保する必要があるでしょう。
キッチンカーでの開業についての詳細は、下記の関連記事をチェックしてみてください。
関連記事 移動販売とは?種類やキッチンカーで開業するポイント、失敗例から学ぶ成功のコツなどカレー屋開業に必要な資金の目安
カレー屋を開業するために必要な資金を、初期費用とランニングコストに分けて解説します。事業規模や提供するカレーの内容により金額は上下しますが、目安として参考にしてください。
①初期費用の目安
初期費用には、物件取得費、内外装工事費、厨房および客席等の設備費、広告宣伝費などが含まれます。これら全体の金額は、事業規模や出店場所により差があるものの、おおよそ300万円〜800万円が相場です。
<地方都市で15坪前後の居抜き物件(家賃8万円)でカレー屋を開業する場合>
初期費用の内訳 金額
物件取得費 96万円
内外装工事 300万円
厨房・客席設備費 200万円
什器・備品費用 70万円
資格取得用 3万円
広告宣伝費 40万円
合計 709万円
上記に加えて、開業後の運転資金や生活資金も準備しておくことをおすすめします。
一方、フランチャイズで開業する場合、初期費用として、加盟金と保証金、そのほか運営会社が指定する費用を支払う必要があります。その額は200万円〜2000万円ほどと、運営会社によって大きく異なります。
フランチャイズの初期費用に幅がある主な理由は、運営会社のブランド力やサポート体制、ロイヤリティの金額によるものです。また、物件取得費や内外装工事費、諸々の設備費、広告宣伝費などが初期費用に含まれるのかどうかも大きく関係しています。②ランニングコストの目安
ランニングコストとは、物件の賃貸料や人件費、原材料費、水道光熱費など店舗を運営する上で発生する経費のことです。賃貸料が8万円で常時勤務のアルバイトスタッフを1名〜2名雇用する場合は、70万円〜100万円を目安にするとよいでしょう。
<地方都市で15坪前後の居抜き物件(家賃8万円)でカレー屋を開業する場合>
初期費用の内訳 金額
家賃 8万円
原材料費 25万円
人件費 30万円
水道光熱費・備品代 7万円
広告宣伝費 3万円
合計 73万円
キッチンカーのみで営業する場合は賃貸料が必要ないので、スタッフを雇わなければランニングコストを20万円~40万円ほどに抑えることが可能です。
フランチャイズの場合は、これらの費用に規定のロイヤリティを加算した金額がランニングコストとなります。ただし、フランチャイズによってはロイヤリティが不要な場合もあり、ランニングコストを抑えられるケースもあります。カレー屋開業に必要な資格と申請
カレー屋開業には、いくつかの資格や申請が必要になります。主なものは以下の4つです。
●食品衛生責任者
●飲食店営業許可
●防火管理者(収容人数が30人以上の場合)
●出店場所が管轄する保健所の営業許可(キッチンカー開業の場合)
それぞれの概要と取得・申請方法について解説します。①食品衛生責任者
カレー屋を含め、飲食店を営業するためには1店舗につき1名以上の「食品衛生責任者」を選任することが食品衛生法で定められています。食品衛生責任者は、食品を安全に提供するための重要な役割を帯びており、店舗設備の衛生管理やスタッフの健康管理、食材の保管などを行います。
食品衛生責任者の資格を取得するためには、栄養士や調理師などの資格を取得するか、講習を受講する必要があります。前者は時間とお金がかかるため、すぐに取得したい場合は各自治体が開催する講習会か、オンラインの「eラーニング型養成講習会」を受講します。約6時間の講習を受けて学習したあと、確認試験に合格すれば資格を取得できます。
講習の受講料は自治体によって異なり、オンライン、オフラインともに10,000円〜12,000円ほどが相場です。②飲食店営業許可
カレー屋の開業には「飲食店営業許可」が必要です。この許可を得ることで、店舗で調理した料理やドリンクなどをお客様へ提供できるようになります。
飲食店営業許可の申請の流れは次の通りです。
1. 管轄の保健所に開業相談する
2. 保健所職員の指示に従い飲食店営業許可の申請を行う
3. 保健所職員による店舗の立ち入り検査を受ける
4. 問題がなければ飲食店営業許可証が発行される
また、午前0時〜6時に営業かつ酒類を提供する場合は、飲食店営業許可に加え、深夜酒類提供飲食店営業開始届の申請が必要です。深夜酒類提供飲食店営業開始届は、店舗の地域を管轄する警察署へ提出・申請します。③防火管理者(収容人数が30人以上の場合)
防火責任者は食品衛生責任者や飲食店許可と違い、収容人数が30人以上の店舗にのみ必要な資格です。防火責任者の主な役割は、火の取り扱いに関して責任を持ち、火災発生の防止に努めることです。そのために、消防計画を作成した上で定期的に設備点検を行い、消火訓練や避難訓練を実施します。
資格を取得するためには、一般財団法人日本防火・防災協会のホームページで講習の申し込みをした後、各都道府県の会場で講習を受講します。
なお、防火責任者は2種類あり、店舗の延床面積が300㎡以上の場合は甲種防火管理者、延床面積が300㎡未満の場合は乙種防火管理者となり、講習時間や費用が異なります。
参照 一般財団法人日本防火・防災協会のホームページ④出店場所が管轄する保健所の営業許可(キッチンカー開業の場合)
キッチンカーの開業には、飲食店営業許可に加えて移動販売の営業許可を保健所へ申請することが義務付けられています。移動販売の営業許可には、車内で盛り付けや加熱といった調理を行える「食品営業自動車」と、事前に包装されたもののみ販売できる「食品移動自動車」の2種類あります。
カレー屋の場合、多くが食品営業自動車に該当するはずです。この営業許可は自治体により、独自のルールが定められているため、出店場所を管轄する保健所へ事前に確認する必要があります。例えば、シンクの大きさや数、給水タンクの容量、排水タンクや冷蔵設備など、地域により求められる基準が異なるため注意しましょう。カレー屋を開業するまでの流れ
ここでは、カレー屋を開業するまでの流れを6つのステップに分けて詳しく解説します。ステップ①から順に取り組むことで、着実に開業へと進んでいけるでしょう。
ステップ①:事業計画書の作成
最初にどのようなお店にするのかを決める事業計画書を作成します。事業計画書を作成する際は、以下の項目を上から順に考えていくとスムーズです。
●開業する時期
●出店エリア
●メインターゲット
●お店の商品やサービスの内容
●開業する理由や理念
●具体的な運営方法
●開業資金や運転資金などの財務計画
canaeruでは、下記の関連記事をはじめ事業計画書の書き方や記入例などを紹介しています。わからないことや、事業計画の立て方に不安がある場合はcanaeruの無料開業相談をご利用ください。起業経験者や金融機関出身者による開業プランナーのサポートを無料で受けられます。
無料開業相談
関連記事 事業計画書とは?書き方やメリット、記入例などを解説!無料のテンプレート付きステップ②:物件探し・開業資金の用意
事業計画が完成したら、その計画をもとに物件を探し始めます。ただし、条件に合う物件はすぐには見つからないと考え、余裕を持って探す期間を設けましょう。特に居抜き物件で条件のよい物件は見つかりにくく、人気も集中するため、3か月~6か月ほどかかる傾向があります。
物件を決めたら次は資金調達です。物件の取得費用に加え、工事費用や運転資金、当面の生活費などを加算した資金を用意します。自己資金だけで賄えない場合は、日本政策金融公庫などの銀行に借入するのが一般的です。
銀行への融資の相談は、物件情報を含めた事業計画書(創業計画書)を用意してから行きましょう。その後、資金の目処がたってから、物件の契約を締結します。
ステップ③:保健所への相談
物件の契約が済んだら、物件の図面を持って地域の保健所へ開業の相談に行きます。そこで、提供する商品の説明や営業スタイル、厨房やホール等の工事予定を伝え、飲食店営業許可の認可に問題がないか確認してもらいましょう。問題があれば指示に従い、早急に計画や設備を見直す必要があります。
この時点では飲食店営業許可の申請はできないため、保健所へ行くのは後でよいのではと考える人が多いかもしれません。しかし、内装工事や設備の購入前に保健所へ相談することで、工事後に飲食店営業許可に必要な要項を満たしていないといったトラブルを避けられます。
ステップ④:内外装工事の着手とメニュー作成
保健所での確認を終えてから、工事業者の選定を行い、内外装工事の着手に移ります。工事業者を選ぶ際は、過去の実績に飲食店の工事が豊富にあるのかを確認しましょう。
ホームページ等で実績を調べ、近くにその業者が工事を請け負った店舗がある場合は、実際に見に行くことをおすすめします。また、工事の費用は業者によって大きく異なる可能性があるため、3社〜5社ほどから見積もりを取りましょう。
工事が始まったら現場は業者に任せ、メニュー開発に移ります。印刷会社にメニュー作成を依頼する場合は、このタイミングで発注しましょう。
ステップ⑤:スタッフの採用や各種手続
開店予定日の1か月前頃になったら、求人活動を始めます。開店前に費用はかけたくないところですが、無料で掲載できる求人媒体は効果が薄いため、有料広告を利用したほうが無難です。
さらに、可能であれば店舗の窓や入り口に、求人のチラシを掲示しましょう。オープニングスタッフの文字は通行人の目を引きやすく、通常の求人より反応がよい傾向にあります。
また、求人活動と並行して、保健所や消防署等で資格の取得や申請を進めていきましょう。
ステップ⑥:研修後にプレオープンを実施
店舗が完成し、スタッフの採用が終われば、実際に店舗で研修を行います。一般的なカレー屋の場合、オペレーションがシンプルなため、2〜3日あれば完結するでしょう。
すべての準備が整ったら、本番を見越してプレオープンを行います。プレオープンには、近隣の住人や取引業者、家族や知人などを招待し、率直な意見を求めましょう。それらの意見を参考に問題点を改善すれば、開店後のオペレーションがスムーズになり、想定外のトラブルも軽減できます。カレー屋で開業して儲かるためには
カレー屋が安定した収益を上げるためには、正しい戦略に基づいた取り組みが重要になります。ここでは収益に直結する「客単価の向上」「回転率の向上」「効果的な開業形態の選択」「立地の検討」について解説します。
トッピングで客単価をあげる
カレー屋の収益性を高める上で最も重要な取り組みの一つが、付加価値の高いトッピングメニューの提供による客単価の向上です。定番と言える玉子やとろけるチーズなどのトッピングを用意するだけでは、他店との差別化は難しくなっています。
そのため、店舗独自のオリジナルトッピングを用意し、提供することが肝心です。例えば、モッツァレラチーズやゴルゴンゾーラチーズ、マスカルポーネチーズなど、イタリア料理で使用するような本格的なチーズトッピングを多数用意する、カレーの種類を増やし二種盛り、三種盛りを推奨するなど、満足度の高いメニューを展開することで、客単価の向上が期待できます。
さらに、トッピングメニューの開発と合わせて、家庭やチェーン店では味わえないカレーの味付けやルウ、ソースなどを開発したり、日替わりでラインナップなどを変えたりすることで、顧客の満足度をさらに高められるでしょう。定番メニューにはないオリジナリティあふれる商品を提供することが、競争力の向上と収益の確保に繋がります。回転率をあげる
客単価の向上に加えて、顧客の回転率を高めることも、カレー屋の収益性を高める上で重要な要素と言えます。特に、ランチタイムの効率的な顧客対応や、テイクアウト需要の取り込み、デリバリーサービスの導入など、顧客の利便性を高める取り組みは大切です。
例えば、ランチタイムはスムーズな注文・提供体制を整え、待ち時間を最小限に抑えることで、より多くの顧客を受け入れるようにします。さらに、キャッシュレス決済の導入やWebサイトからの注文受付などを活用すれば、レジ業務が効率化されるため、回転率の向上に繋がります。
これらに取り組めば、顧客の回転率を高めて売上増加に寄与できるでしょう。開業方法を検討してみる
カレー屋の開業形態について、本記事の前半でいくつか紹介しましたが、大半の方は独立開業とフランチャイズ加盟のどちらかを選択します。
独立開業は自由度が高く、自分の理想とするカレー屋を具体化できる一方で、ブランドの確立や顧客基盤の構築、運営ノウハウの蓄積には時間と労力が必要です。対照的にフランチャイズ加盟は、確立されたブランドのもとで営業を開始でき、経営指導や運営サポートが受けられるため、開業初期のリスクを軽減できます。
どちらの方法を選ぶかは、自身のビジネスに対する考え方や将来のビジョン、資金調達能力、経営における自信と経験によるところがあります。それぞれのメリットとデメリットを考慮した上で、最適な選択をすることが成功への鍵となるでしょう。立地選びは慎重に検討する
カレー屋の収益を大きく左右する要因の一つが、出店場所の選定です。立地選びでは、自店のターゲット顧客層が多く集まる場所を探すことが最も重要なポイントとなります。しかし、その場所が繁華街だった場合、高い集客を望めるものの、家賃をはじめとする物件の維持費が高騰するリスクもあります。
また、店舗への交通アクセスの良さも重要な要素です。車やバイクでのアクセスを重視するのであれば、ロードサイドへの出店も検討する価値があります。一方、繁華街への出店であれば、徒歩でのアクセスは便利ですが、車で来店したい顧客の確保は難しいでしょう。
このように、立地条件の良し悪しは店舗の集客力と収益性に大きな影響を及ぼします。ターゲット顧客層やコンセプト、予算などから総合的に判断して、最適な出店場所を見極めることが重要です。まとめ
カレー屋の開業は、安定した需要や高い回転率、開業スタイルの多様性といった魅力がある一方で、競合店の多さや客単価の低さといった課題も存在します。
したがって成功するためには、適切な立地選びやトッピングでの客単価アップなどの工夫が欠かせません。また、必要な資金や資格を把握し、自分に合った開業方法を選ぶことも重要です。
本記事で紹介した開業についての情報を参考に事業計画を練り上げ、カレー屋開業を実現させましょう。事前にプロの意見を聞きたい、事業計画書のチェックをしてもらいたいなど、困ったことがあればcanaeruの無料開業相談をご利用ください。経験豊富な店舗開業のプロが対応いたします。
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