フェイスケアやボディケア、スリミングなどを中心に、ネイルケアやまつ毛ケアなど、サービスが細分化しているエステサロン。サロンにはそれぞれの専門スキルを持ったエステティシャンが求められていますが、実は開業のために必要な資格はありません！
では、何をどのように準備すればいいのでしょうか？
エステサロンの開業の必要な資格とは？
まずエステサロン、リラクゼーションサロンなどを開業するのに必要な資格はありません。
そのため、エステサロンは比較的自由にビジネスをスタートできる業種として知られています。
ただし、資格はいらなくても手続きは必要です。
開業から1ヵ月以内に税務署へ「個人事業主の開業届出」を提出する必要があるので注意しましょう。
また、首から上のフェイシャルサービスのみという業務形態を取る場合には、美容師免許が必要です。
さらに、医師の国家資格なしに美容整形などの医療行為に該当するサービスを行うことは、法律違反となりますので、メニューを計画する際には十分に気を付けましょう。
成功するためサロン経営術3点を抑える
場所の選択
いわゆる自宅サロンを考えていない場合、マッサージ店のような地元密着をイメージしていないはずです。
よって、立地条件が非常に重要。
駅、商業エリアに近い場所にあるサロンなら、新規のお客様獲得が期待できます。
よい物件を見つけられるように情報収集をしましょう。
開業資金
サロンの規模によっては必要な資金が大きく変わってきます。
また、提供するサービスの種類によっても必要な設備も異なります。
起業に必要な資金をざっと見積もっておきましょう。
人材育成
個人サロンの場合は、自分の施術スキルが集客に大きく影響します。
また、お客様とのよい関係を築けるかどうかの対人スキルも重要です。
従業員を雇ういわゆるサロン経営の場合は、店の運用費のうち人件費が大きな割合を占めます。
例え業績が不安定になったとしても、何よりも人件費を優先して確保しておく必要があるため、人材の採用には慎重で冷静な経営者視点が求められます。
自宅サロンでの開業
エステサロンの特徴として、自宅の一部を利用する場合と、新たに店舗を用意する場合の2パターンがあります。
個人事業として自宅の一部を利用する個人サロンの場合には、内装や改築費用がかなり抑えられる大きなメリットがあります。
反対にデメリットとしては、家族などの出入りが頻繁にある場合、サロンの雰囲気が壊れる、または営業中は家族の自宅での行動に不自由が発生するといったポイントが挙げられるでしょう。
新たに店舗を借りる場合には、テナント費用、改築費用など、開業のための初期費用や運転資金の十分な確保が必要です。
自宅サロンの改装費用
施術の効果だけでなく、しばしの間、日常を忘れてリフレッシュできるのがエステの良いところ。
やはり自宅サロンの場合は、雰囲気作りが一番のポイントです。
バリのコテージ風、オーガニックな空間など、まずは自分が目指したいサロンのイメージ・コンセプトを決めましょう。
インテリアを変えるだけでも雰囲気は作れますが、利用者が目にする部分は思い切って内装工事をするのがお勧めです。
玄関や廊下、施術室、トイレなどを合わせ、予算は20万円が目安。
費用が潤沢にあるのなら、家族と鉢合わせにならないように、利用者用のトイレを別に設置するなど、同線を分けることも一案です。
同じような事例を多く手掛けている工務店や、自分の意向を伝えやすい業者に依頼すると、イメージとのギャップが少なくてすみます。
また、費用を抑えたいのなら、壁紙の張替えや塗装など、一部の工事はDIYに挑戦するのも手です。
施術用のベッドなどの備品は中古のものも検討してみましょう。
開業資金や事業計画について
サロン経営に必要な資金は、開業する場所や提供するサービスの種類によってさまざまです。自宅での開業なら、30〜50万もあれば始めることもできます。
新規に店舗を借りる場合には、賃料、そして改装費用などが掛かります。
資金を融資で補う場合、開業に向けた綿密な事業計画書を作成しておく必要があります。賃料、内装工事費、サービスの提供に必要な機器や備品の購入費用、広告宣伝費、人件費、費用の返済計画など、細かく設定しておきましょう。
特に広告宣伝費は思っていた以上に効果が出ない、といった場合もあるので、広告に関する予算設定や媒体の選択は慎重に行いましょう。また、開業してから1年間でどの程度の顧客を獲得するかなど、売り上げに関する年間計画も立てておきたいところです。
サロン開業前に考えておきたいトラブル対策とは？
エステサロンはサービスの性質上、契約に関するトラブルやクレームが発生しやすいと言われています。
店舗の評判低下やトラブルの長期化を招かないためにも、トラブルの予防策やトラブル発生時の対応について、開業前にしっかりと考えてマニュアルにまとめておきましょう。
中途解約について
何度も通う必要のあるサービスの場合は、契約内容が高額になることがあります。利用者が支払いきれない事例も多発したため、現在ではクーリングオフ制度の適用が認められています。高額な契約の場合には、利用者への十分な説明を行うとともに、契約書に関する法的知識を得ておくと便利です。
広告に関するトラブル対策
新規顧客を獲得するためには、広告や宣伝が効果的です。しかし、タウンマガジンなどに宣伝を行っているサロンは多くありますが、宣伝内容と施術に差異がある場合、トラブルやクレームに発展する原因となりかねません。媒体に関わらず、広告を出稿する際は、内容について十分に吟味しましょう。
エステ経営は緻密な計画を立てて準備を
近年、マンションや自宅の一室を活用して個人サロンを開業するケースが増えています。
比較的容易に始められ、確かな技術で集客できれば、リピーターの獲得により安定した運営が可能です。
そのために、開業するにあたっては綿密な計画と準備をしっかりしておくことが大切です。
サービス内容、事業計画、運営方法、宣伝方法などをしっかりと練って、長く愛されるお店を目指していきましょう。
儲かるエステサロンになるために
化粧品メーカーの契約店など、フランチャイズとして開業するのなら、母体となる会社から売上管理や宣伝、税金対策などについてもバックアップが受けられるため、ある程度の儲けは見込めます。
一方、個人経営の場合は、売り上げがすべて自分に入ってきますが、これらを自分でやらなければなりません。
競争は激しく、ほかのサロンとの差別化をいかに図るかで儲けの差が出てきます。
開店時は顧客の確保が大変ですが、失敗しがちなのは、ここで安易に身内や友人などに頼り、「友達価格」で安売りをしてしまうこと。
いつまでたっても趣味の延長のようなイメージがついてしまい、自分もサロンも成長しません。
信頼性を示すのが価格と考え、プロとして自信をもって提示しましょう。
特に自宅サロンの場合は、仕事とプライベートのすみわけがあいまいになりがちです。
「自分の都合を優先して、営業時間をころころ変える」などのプロ意識が欠けたやり方も、経営者としては失格です。
開店後も、技術だけでなく、SNSなどを使ったマーケティング方法、効果的なホームページやチラシの作成方法、トレンドや経営戦略、経理などの新しい知識を常に学び、取り入れることが大切です。
ネットワークを作るためにも勉強会などに積極的に参加しましょう。
■ この記事を作った人
ライター・エディター： canaeru編集部 浜野浩子
