急な外国人客！？今すぐ使える接客英語

外国人観光客が増え、外国人の方と接する機会も多い昨今。接客において、外国人の方と話さなければならないシーンも多いのではないでしょうか。英語を求められるような状況になった場合には、しっかりとした英会話でコミュニケーションを交わしたいですよね。本記事では、飲食店を開業した際に外国人の方への接客で必要な英会話のポイントをご紹介します。

英会話においては相手の話していることを聞き取れるようになることが大切です。これは、言うまでもなく、相手の話していること、伝えたいことが分からなければ、会話が成り立たないからです。もちろん、ある程度の単語であれば何も勉強せずとも聞き取れることはありますが、英語特有の発音の省略やネイティブなものなどは予備知識なしには、まず聞き取れないことがほとんどです。
たとえば、英語には「連続する2単語において、前の単語の語尾が子音、後ろの単語の語尾が母音だった場合に、子音と母音をつなげて読むという省略方法」があります。実例を出してみると「It is」という単語があったとした場合、通常は「イットイズ」になるわけですが、前述の省略方法を使った場合は「イッティズ」となります。（英語の発音は本来発音記号で表記するものであり、この表記はあくまで便宜的なものです）
このような発音の省略方法を知らずに英会話をしてしまうと、相手の話していることが本来知っているフレーズで構成されているにもかかわらず、何をいっているか理解できないという状況が発生してしまうこともあります。

飲食店を開業する際には、外国人の方に接客することを考え、予めちょっとした挨拶や案内などの形式的な行動に関しては、あらかじめ使用するフレーズを決めておきましょう。
これにより、難しい内容の会話だったとしても比較的簡単に対処することができます。
挨拶の時など決まった状況では、使うフレーズというものがおおよそ決まっているためです。定型文を利用できるような状況で、未完成の英文を一から作るのは、英語初心者の方には難しく、時間もかかってしまいます。
たとえば、お客さんが来たときには「how many people in your party?（何名様ですか？）」といった文章が利用できますが、こういったフレーズを即座に考えつける人は、きっと英語が得意な方でしょう。英語初心者の方は、事前によく使うフレーズを覚えていた方が効率的です。

英語を自分で話したり、聞いたりするには基本的な構文・文型への理解が欠かせません。これは英語の構文が、文の性質を決めたり、英語の文型が日本語の文における「てにをは」の役割を担っていたりと、文の中で根幹としての役割を担っているからです。平易な文の英文では「S（主語）＋V（動詞）」でSはVをしたという文章を作ることができます。

英語の構文がこれだけであれば問題ないのですが、英語にはいくつもの構文があり、基本的なものとして「主語＋ have＋過去分詞」の構文なども存在します。これは現在完了形といい現時点から過去を振り返る文を作るもの※ですが、もし「S+V」の文しか知らなければ「S＋have+ved」の形である現在完了形を用いた文を理解することはできません。
※「酒はやめた」という文章があった場合、過去形であれば単に酒はやめたという過去に焦点を当てるニュアンスだが、現在完了形の場合には「酒はやめた。から今はもう飲んでいない」という過去にやっていたことを現在はどうしているかというニュアンスが強くなる。

また、最低限の構文や文型を覚える際にはネイティブの利用頻度レベルに基づいて構成されたアルク語彙出版のPower Idiomsや、受験用の英文解釈本などが役に立ちます。しっかりと構文や文型を理解・把握して英文を読めるようになりましょう。

ここまで英会話について必要な要素をなどに分けたうえで、簡単にまとめてきましたが、これらの知識を短時間で取得するのは難しいので自分にあったペースで学習していきましょう。日本に来る外国人観光客が増えている昨今では、飲食店を開業した際に英語での接客は必要不可欠と言えます。
英語と日本語は全く異なる言語であるために、文法や発音、リスニングなど多くの要素を学ばなければなりません。このため、英語を学ぶ際には自分に合った勉強法を選択したうえで、自分自身でも英語力を伸ばす努力が必要といえるでしょう。

この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント

○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。

○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。