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冬になると、新型コロナウイルスの感染対策として需要の高かったテラス席も敬遠され始め、デッドスペースと化してしまう店舗もあるかもしれません。
そこで頼りたいのが屋外式ヒーター。屋外でも十分に暖を取れるヒーターを導入し、屋外客席を有効活用して売上アップに繋げてみませんか?
目次
冬でも屋外の飲食を楽しめる救世主!屋外式ヒーター
最も気温が低くなる12月~2月の間、東京では昼間は10~12度前後、朝晩は3~5度前後となり、屋外で過ごすにはダウンジャケットやマフラーが必須となります。さらに寒い地域においては、一層の防寒対策が必要になる季節です。
そんな気温下において、屋外のオープンスペースで飲食を楽しんでいただくには暖房設備が欠かせません。冬場でもテラス席や屋外スペースで暖かく過ごすことができれば、座席数の確保につながり売上アップが期待できるほか、機会損失を防ぐことにもなります。
そこで、導入を検討したいのが屋外式ヒーター。屋外式ヒーターは備え付けの暖房設備がなくとも屋外客席を温めることができ、必要な箇所に必要な台数を設置することでまんべんなく暖かい空間づくりを行うことができます。
それでは屋外式ヒーターにはどのような種類があるのか詳しくご紹介します。パラソルヒーター(パティオヒーター)
オシャレなテラス席で傘のような、きのこのような形をした大型の暖房器具を見たことはありませんか?それがパラソルヒーターです。
パラソルヒーターとは、その名の通り上部が“傘”のような形をした“反射傘”を備えた屋外式ストーブ。実は、パラソルヒーターという名称は山岡金属工業株式会社が商標登録しているもので、海外では「パティオヒーター」「マッシュルームヒーター」とも呼ばれています。
日本ではパラソルヒーターの名称が広まっていることから、各社からその名前で様々な商品が発売されています。
パラソルヒーターの特徴は、暖房範囲が広く、スピーディーに着火できること。バーナーの上に設置された“反射傘”が熱を分散し、熱効率を上げることから無風状態で直径約6mもの暖房範囲をカバーします。
また、ツマミを回すだけで簡単に着火できるのでストレスなく暖房を付けることが可能。着火すると反射傘がオレンジ色に照らされるため、見た目にも暖かく、温もりのある空間をデザインすることができます。
また、安全設計も優れており転倒時は自動で消火されるほか、強風で火が消えた場合は自動でガスを遮断するといった機能も備えています。暖房器具の設置で心配な火傷などのケガも、燃焼部が上部についていることから通常のストーブよりは少ないといえるでしょう。パティオトーチ
パティオは“中庭”、トーチは“かがり火”をあらわす「パティオトーチ」は、屋外専用照明かがり火です。ガラス管の中で炎がゆらゆらと立ち上がる様はとても幻想的で、明るさと暖かさだけでなく心に安らぎを与えてくれる屋外式ヒーターです。
暖房範囲は約3mと、パラソルヒーターに比べると暖房性能は劣るものの、その特徴からオールシーズン使用されることも。商品によっては2mを超える大きさですが、スタイリッシュなデザインが多く、カフェやパーティー会場のほかリゾートホテルなどで常設されていることが多いです。電気ヒーター
電気を使った屋外式ヒーターはさまざまなものがあります。三脚型のハロゲンヒーター、アウトドアやキャンプなどで使われるカーボンヒーターやセラミックファンヒーターなど多種多様です。
しかし、これらの電気ヒーターはいずれも小型のものが多く、暖房範囲も狭いため1テーブルにつき1台以上設置しなければ十分な暖かさを得ることができません。また、台数を多く設置するには電源の確保も必要になります。
ヨーロッパのカフェやバルでは、店舗の入口や窓枠に沿ってランプ型の赤外線ヒーターが取り付けられ、冬でも賑わいを見せるテラス席を目にすることがあります。ランプ型の赤外線ヒーターは屋内で使用すると眩しすぎますが、屋外での使用は光がほどよく分散され、明るさと暖かさを演出し、景観も損ないません。屋外式ヒーターを導入するポイント
さまざまな屋外式ヒーターをご紹介しましたが、店舗で使用する屋外式ヒーターはどのように選べばよいのでしょうか。いくつかの観点からチェックしていきましょう。
どこで使用する?
設置したい場所、物件、顧客層によって最適な屋外式ヒーターは異なります。例えば通路スペースを十分に確保できるテラス席や、広々としたオープンスペースなどではパラソルヒーターやパティオトーチを広さに合わせて数台置く方が効率的に暖房を行きわたらせることができます。
また、電源を確保しにくい場所でも、電源不要のパラソルヒーターやパティオトーチは設置が可能で、状況に応じて移動させることもできます。初期工事も不要なので、比較的簡単に導入することができます。
しかし、後述しますが物件によっては防災の面でガス式のヒーターの設置がNGの場合もあり、物件やテナントの使用条件を確認して選ぶ必要があります。ガス式ヒーターがNGの場合は、電気式のパラソルヒーターや電気ストーブを導入するとよいでしょう。
小さなお子様が多く来店する店舗では、燃焼部に手が届きにくいランプ式の赤外線ヒーターもおすすめです。どんな燃料を使う?
屋外式ヒーターの燃料は、主にプロパンガス(LPガス)か電気のどちらかです。プロパンガスの場合、ガスボンベをヒーター内部に収納して燃料を供給します。
ガスボンベは10kg用、20kg用とあり、商品によって異なりますがパラソルヒーターだと10kg用で約11時間、20kg用で約22時間使用可能です。ガスボンベを使用する場合、数日に1度は交換する手間があり、ガスボンベを保管しておくスペースも準備しなければなりません。
電気の場合は、燃料切れの心配はありませんが電源確保のため、導入時に工事が必要になる場合が多いです。暖房性能はガスに比べるとやや弱いですが、ランニングコストは電気式のほうがおさえられる傾向にあります。
どちらもメリット・デメリットがありますが、使用したい場所の設備やスタッフの稼働状況などを鑑みて選択するとよいでしょう。コストはどのくらいかかる?
ガス式の場合、プロパンガスの容器ボンベを購入かレンタルし、都度LPガスを充填購入する流れが一般的です。容器ボンベの代金は購入だと1本あたり約1~2万円、レンタルだと1週間で約1,000円ほど。プロパンガスの充填代金は10kgで約4,500円、20kgはその倍になります。
ここで、パラソルヒーターのガス式・電気式で1台あたりの1週間のランニングコストを比べてみましょう(ボンベ容器代は含まず)。1日5時間使用、7日営業すると仮定した場合、
■ガス式(ガスボンベ10kg用を使用)
ガスボンベ10㎏用3.2本分×4,500円=14,400円
■電気式
消費電力4.8kW×5時間×7日=約4,500円
1台あたりの1週間のコストは電気式がガス式の約1/3になります。ランニングコストで見ると電気式がお得ですが、電気式のほうが本体価格は高い傾向にあり、レンタルする場合も台数が少ないため総合的に判断するとよいでしょう。買う?それともレンタル?
屋外式ヒーターは、本体を購入するほかにレンタルして店舗に導入することができます。オールシーズン使えるパティオトーチを常設したい場合は本体購入がお得かもしれませんが、冬の間のみ使用する屋外式ヒーターの場合はレンタルのほうが保管場所が不要になるため便利といえます。
屋外式ヒーターを使用するのに防災の許可は必要?
飲食店開業時には「防災管理者」の資格が必要になります。防災管理者は、所轄の消防署に防火管理に係る消防計画の作成と届出をするほか、防火管理業務を遂行しなければなりません。その業務の中には「一般的火気管理」として、火を使用する器具や、火災発生の恐れのある器具に対する定期的な点検などの管理があります。屋外式ストーブもその対象器具にあたるため、日々の点検・清掃を心掛けましょう。屋外式ストーブを導入するにあたり、特別な許可を得る必要はありませんが、消防計画作成時に導入が決まっている場合は屋外式ストーブの設置をふまえた内容で作成し、届出後に導入する場合は念のため所轄の消防署に相談すると安心でしょう。
防災管理上の問題がなくとも、物件を賃貸している場合はテナントの利用条件に反していないか確認しましょう。特にガス式の場合は、制限されていることがあります。不安な場合は、オーナーと相談のうえ導入したほうがトラブルを回避できます。ヒーターを導入し、屋外営業にも力を入れよう
せっかくテラス席や屋外スペースがあるのに、冬の間はデッドスペースになってしまうという店舗はぜひ屋外式ヒーターの導入を検討するべきです。屋外でも暖かく過ごすことができれば、あえてテラス席を利用したいというお客様はたくさんいらっしゃいます。長引くコロナ禍により、感染対策の一環として屋外を選びたい方もいるはずです。店舗にあった屋外式ヒーターを選んで、積極的に店舗の冬支度を始めてみませんか。
ライター:鈴木あけみ
大手家具専門店の広告制作、音楽誌の編集を経て、制作会社にて企業のポータルサイトやオウンドメディア、子供向けIPコンテンツの制作・運用などを行うWEBディレクター兼ライター。プライベートでは1児の母。
この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント
○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。
○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。- NEW最新記事
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