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食材の高騰が続く！主要外食100社への調査で、平均77円の値上げが判明

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帝国データバンクは「主要外食100社」価格改定動向調査を実施。2021年4月～2022年4月までの1年間で実施されたメニューの価格改定を調査した結果、3割に当たる29社で平均77円の値上げがあったと発表した。

参考記事：飲食店の値上げ｜メニュー価格は「さりげなく」上げる！ポイント5点

目次

29社で平均77円の値上げ

帝国データバンクは「上場する主要外食100社における、2021年4月～22年4月までの過去1年間で実施されたメニューの価格改定（値上げ）を調査した結果、3割に当たる29社が判明し、各メニューの価格改定額は、平均で77円であった」と発表しました。
値上げを行った企業はいわゆる「低価格チェーン」が多かったそうですが、ただ、値上げに踏み切るというわけではなく、主に中高価格帯のメニューや大盛サービスの追加料金など、リスクを最小限に抑えた上で、値上げに踏み切っているとのことです。

参照：帝国データバンク「主要外食100社」価格改定動向調査

値上げの背景

値上げの背景には、「食肉」「小麦粉」「原油」の高騰が主となっており、また、テイクアウトなどに注力した企業では、人件費増も大きな負担になっているとのこと。
とくに、安価な輸入食材に頼ってきた外食産業では急激なコストアップが懸念されています。
なお、本調査は「2021年4月～2022年4月までの1年間で実施されたメニューの価格改定の調査結果のため、2022年夏ごろから各社でさらなる値上げが実施されるのではないかとも予想されています。

値上げを発表する大手チェーンが続々

今年の春ごろからは、「スシロー」や「ケンタッキーフライドチキン」、「餃子の王将」、「松屋」など、大手チェーン店が一部メニューの値上げに踏み切ってます。
この流れはこのまま加速する可能性が非常に高いです。
現状を維持している飲食店にとっては、頭を悩ます問題ですが、対策を講じなければいけない時期がすぐそこまで来ているのかもしれません。

相次ぐ食材高騰にどう備える？価格高騰の理由と飲食店における対策を解説

この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント

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