ビールって勝手に作ってもいいの？クラフトビールを販売する方法5点[人気記事]

ここ数年、飲食店でも扱われることの多くなった海外のクラフトビールや、日本の地ビール。
小規模な醸造所で丁寧に作られたビールとして、あるいは、地域の特性を楽しめる「ご当地ビール」として、その人気が高まっています。
最近では、そんなオリジナルの地ビールの醸造を依頼している飲食店が増えているのだとか。

よく耳にする「地ビール」という呼称ですが「クラフトビール」や「自家製ビール」とは、違うものなの？と、あいまいな認識のままに呼んでいる人は少なくないはず。
この「地ビール」という呼称は、小規模な醸造所で造られる大量生産ではないオリジナリティ溢れるビールのおおまかな総称として、広く使われています。
ビールの製造免許の取得要件のひとつに「年間最低製造量 は、60キロリットル以上」という規定がありますが、それ以外にこれといった制限はなく、出荷量や販売量の規制もありません。
また、酒税法等の法律の上でも特に定めがないことから、実際にどこからどこまでが「地ビール」であるというような明確な定義があるわけでもないので、日本では「クラフトビール」と呼んだり「自家製ビール」や「地ビール」と呼んだり、その呼称はまちまちです。
また、「地ビール」という呼称の由来については、日本酒の「地酒」に倣ったものという説が有力なのだとか。
その土地の特性を生かしたビール、地域に密着した形で造られるビールということで、昨今のご当地ブームの流れに乗って「地ビール」という呼称が一般化したようです。

そもそもビールを勝手に作っていいの？あるいは、それって許可がいるのでは？と疑問に思う人も多いはず。
そもそも、この地ビールが世に出始めたのはいつ頃なのでしょうか？

1994年の酒税法の一部改正によって徐々に増えてきた小規模醸造所。
これらの中には、飲食店や個人から委託を受ける形で、独自レシピのオリジナルビールの製造可能な醸造所も多数あります。
例えば、地域の特産品のフルーツを使って醸造して欲しい、大切な記念日にコース予約を入れていただいたお客様へのプレゼントにしたい、花を使ったビール醸造して欲しい、あるいは、開店10周年の記念に独自のレシピでお店オリジナルレシピのビールを醸造して欲しい、お店のイメージカラーのビールを作りたいなど、醸造所によっては、さまざまな要望に応えてもらうことも可能です。

飲食店で瓶ビールを提供する際、お客様には栓をぬいてから提供しなければならないというルールがあることは、一般的によく知られた話かもしれません。
つまり、法律上、酒屋などの酒販店と飲食店ではそもそものルール（免許）が違うということを念頭に置いておかなければなりません。

観光地の物産品店などでよく見かけるのが、その地域の特産品を使ったビール。
ビールに適している素材とそうではない素材があるようですが、イチゴやラズベリー、レモンなどのフルーツをはじめ、紅茶や抹茶、ほうじ茶などの茶葉を使ったものや、バラや桜などの花を使ったものなども見受けられます。
また、牡蠣やホタテ、海藻類などといった珍しいものもあります。
使いたい素材がある場合、依頼の際に相談して、お店の看板メニューとなるようなオリジナルビールを造りましょう。

この記事の監修
株式会社USEN/canaeru 開業コンサルタント

○会社事業内容
IoTプラットフォーム事業・音楽配信事業・エネルギー事業・保険事業・店舗開業支援事業・店舗運用支援事業・店舗通販事業。

○canaeru 開業コンサルタント
銀行出身者、日本政策金融公庫出身者、不動産業界出身者、元飲食店オーナーを中心に構成された店舗開業のプロフェッショナル集団。
開業資金に関する相談、物件探し、事業計画書の作成やその他の店舗開業における課題の解決に取り組む。